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柔道整復師について

海外で働く

2002年、「ジュネーブWHO本部(世界保健機構)」において、柔道整復術が「Judo therapy」として正式に紹介されました。

投薬や外科的な治療を伴わない柔道整復の施術法は、西洋の先進医療に代わるものとして期待されており、世界各国での認知度も徐々に高まりつつあるようです。

■国外ではまだ途上段階

柔道整復術は、日本古来の伝統的治療技術です。長い歴史を持ち、「整骨」「接骨」「ほねつぎ」として広く知られる反面、国内で発展してきた特殊な側面を持っています。

そのため、海外での認知度は少しずつ高まってはいるものの、まだ十分に知られている訳ではではない、というのが現実です。
WHOで認められた「Judo therapy」という言葉も、国内外含め充分に浸透しているとはいえません。

そのため、柔道整復師による各団体では、積極的に柔道整復の海外普及事業や協力活動を行っており、派遣事業を行っているところもあります。また、独立行政法人が国際活動の一環として、柔道整復術の普及事業を行っていることがあります。

このような状況をふまえ、海外で柔道整復師として活躍する環境は、今の時点では開発途上段階であるといえます。

■様々な壁

さらに、海外で柔道整復師として働く上では、現状でいくつかの困難があります。

国によって異なりますが、骨折や脱臼などの治療は医療資格を持つ人にのみ許されていることが多く、海外では柔道整復師という資格そのものが無いため、一般的な柔道整復の施術は難しくなります。

また、言語の習得も壁になります。海外で働くためには、英語や、就労先の国の公用語をマスターする必要がありますが、柔道整復の概念をうまく伝えながら、問診で患者から情報を聞き出し、的確な治療を行うためには、かなり高いレベルで言語を習得しないといけません。

もちろん、ビザの問題もあります。業として柔道整復を行う場合、就労が認められるビザが必要となりますが、そもそも柔道整復師という職種が海外に存在しないため、就労ビザの受給は認められないケースがほとんどです。

■柔道整復師以外の手段

以上のように、柔道整復師として海外で患者を診ることは非常に困難ですが、柔道整復術を副次的な技能としてとらえて活動する手段は存在します。

たとえば、柔道整復師としてではなく、アスレチックトレーナーやカイロプラクターとして、柔道整復の技術を取り入れて働く、という方法があります。

これらの資格を現地で有効な形で取得し、その資格をいかして現地で働きながら柔道整復の技法も施術に反映させ、実績を積みながら柔道整復術を広く認知してもらう、という方法です。

柔道が普及している国であれば、理解は得られやすいかもしれません。しかし個人でこういった活動をするのは難しいので、海外に施術所を持っている企業に就職するか、海外派遣活動を行っている団体に所属するのが近道となります。

また、柔道整復術は「非観血的」「徒手整復」を旨とする施術法なので、医療機器が不足している後進国での活躍も期待できます。

柔道整復術は、東京オリンピックの開催で認知度がさらに高まる可能性もあります。これから先、海外各国に「Judo therapy」という言葉が浸透し、その内容と効果が知られていけば、海外での活躍の場もおのずと広がっていくものと考えられます。

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